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ECサイト利用者の約8割が「表示スピードが遅いECサイトは、閲覧継続や購入の意欲が低下する」と回答 デジタルビジネス支援を行う、海外SaaS商社の株式会社ギャプライズ(本社：東京都千代田区、代表取締役 CEO：甲斐 亮之）は、日常的にECサイトにて商品を購入する20～60代の方を対象に、「ECサイト利用者の“読み込み遅延”による購買離脱」に関する調査を行いました。 ECサイトにおけるユーザー体験の中でも「表示スピード」は、購入に大きな影響を与える重要な要素です。 特にスマートフォンからのアクセスが主流となった今、表示にわずか数秒の遅延があるだけで、ユーザーは離脱し、他のECサイトへと流れてしまう可能性があります。 そこで今回、株式会社ギャプライズ（https://www.gaprise.com/）は、日常的にECサイトにて商品を購入する20～60代の方を対象に、「ECサイト利用者の“読み込み遅延”による購買離脱」に関する調査を行いました。 調査概要：「ECサイト利用者の“読み込み遅延”による購買離脱」に関する調査 【調査期間】2025年11月4日（火）～2025年11月6日（木） 【調査方法】PRIZMA（https://www.prizma-link.com/press）によるインターネット調査 【調査人数】1,012人 【調査対象】日常的にECサイトにて商品を購入する20～60代と回答したモニター 【調査元】株式会社ギャプライズ（https://www.gaprise.com/） 【モニター提供元】PRIZMAリサーチ 「読み込みが遅い…」と感じるECサイトの表示時間は「3秒」未満の回答が約6割 はじめに、「ECサイトを利用する際、読み込みに何秒かかると『遅い』と感じるか」について尋ねたところ、『4秒以上（34.0％）』と回答した方が最も多く、『3秒（25.7％）』『2秒（21.0％）』となりました。 3秒以上かかると遅いと感じる層が6割以上で、約3割の方は2秒以内でも遅いと感じることが示されました。ECサイト利用者が求めるスピード感は非常にシビアであり、人によってはコンマ数秒〜1秒の差でも不快感を覚える可能性がうかがえます。 また、実際、Googleの指標（LCP）では2.5秒以内が推奨されており、ユーザビリティ研究の第一人者であるヤコブ・ニールセン博士も「1秒を超えるとユーザーの思考の流れが途切れる」と提唱しています。 ※出典：Nielsen Norman Group "Response Times: The 3 Important Limits" こうした基準を踏まえると、今回の「4秒」という回答には、「待たされている時は、時計の針よりも心理的な時間を早くカウントしてしまう」という感覚のズレが含まれているのかもしれません。 では、どのようなECサイトでその“遅さ”を体感することが多いのでしょうか。 「閲覧している際に『読み込みが遅い』と感じやすいECサイトのジャンル」について尋ねたところ、『旅行・チケット購入サイト（32.0％）』が最も多く、『アパレルサイト（30.2％）』『ECモール（24.3％）』となりました。 上位ジャンルに共通するのは、高画質の画像や動画コンテンツの多さ、あるいはリアルタイムでの在庫・価格変動の多さであると考えられます。 視覚的な魅力を重視するジャンルほどデータ量が増え、読み込み負荷が高まる傾向があるようです。また「旅行・チケット購入サイト」では、より予約や購入完了までの速度が重視されるため、読み込みスピードを意識する機会が多い可能性もあります。 約8割が「遅いと購入意欲が低下する」と回答。「離脱」が始まるのは4秒超からが多数派 「表示スピードが遅いECサイトは、閲覧継続や購入の意欲が低下すると思うか」について尋ねたところ、約8割が『とても思う（26.5％）』『やや思う（52.9％）』と回答しました。 多くの方が、「表示スピードが遅いと購入意欲が低下する」と回答しており、表示スピードが単なる利便性の問題ではなく、ECサイトの信頼性や安心感の欠如につながっている可能性も考えられます。 具体的に、どの程度の読み込み時間で閲覧や購入の意欲が低下してしまうのでしょうか。 「実際に、ECサイトの閲覧継続や購入の意欲が低下する読み込み時間はどの程度か」と尋ねたところ、『4秒以上（32.9％）』と回答した方が最も多く、『3秒（21.8％）』『2秒（17.5％）』となりました。 「3秒」や「2秒」の時点で、すでに購入意欲が低下し始めている層が約6割存在することが示されました。これは「読み込み遅いと感じる時間」とほぼ同様の傾向であり、利用者が「遅い」と認識した瞬間が、そのまま購買意欲の低下の引き金になっていることが示されました。 では、どのような閲覧状況で「待てない」と感じやすいのでしょうか。 「『読み込みが遅く、閲覧をやめたい』と思いがちなのは、どのような状況でECサイトを閲覧した場合だと思うか」について尋ねたところ、年代別で以下のような回答結果になりました。 20～30代は『SNSや広告を見て「なんとなく気になる」と思い閲覧した場合』に離脱しやすく、50〜60代は『複数のECサイトを比較・検討したいと思い閲覧した場合』や『欲しい商品が決まっており、すぐに購入したいと思い閲覧した場合』に離脱しやすい傾向が見られました。 若年層は情報探索の段階で離脱しやすく、関心が薄いときほど「待たされること」にストレスを感じやすいと考えられます。 一方で、50代以降は購入の意思が明確であるにもかかわらず、遅延による「時間的ロス」を嫌う傾向が強いようです。 ECサイトの不満の上位はどの年代でも「表示速度の遅さ」と「入力項目の多さ」 『読み込みが遅く、閲覧をやめたい』と思いがちな状況には年代による違いが見られましたが、実際にECサイトを利用する中で、どのような場面に不満を抱いているのでしょうか。 「ECサイトを使用している際、どのような場面で不満を感じるか」について尋ねたところ、年代別で以下のような回答結果になりました。 『特に不満を感じない』という回答もあるものの、不満点として全年代で多かったのは『表示速度の遅さ』と『入力項目の多さ』でした。 「遅い・面倒」と感じると購買離脱の可能性が高まることがうかがえます。 では、購入を検討していたECサイトでページの表示が遅くなったとき、どのような行動をとる方が多いのでしょうか。 「購入を検討していたECサイトでページの表示が遅かった際、どのような行動をとったか」について尋ねたところ、年代別で以下のような回答結果になりました。 すべての年代で最も多かったのは『スマートフォンからPCなどデバイスを変えた』で、次いで『ブラウザやネットワークに再接続しやり直した』となりました。 多くの方が「まず環境を変える」という行動をとり、ECサイト自体よりも自身の環境に問題があると疑い、再試行によって問題を解決しようとする傾向があるようです。 20～40代は『時間をおいて再度アクセスした』が3位となり、表示が遅くても検討していたECサイトを利用しようとする傾向がありますが、50～60代は『別のECサイトを利用した（そのECサイトにて購入した）』が3位となり、待たずに他のECサイトへ移ってしまうことが示されました。 では、購入を検討していたECサイトでページの表示が遅かった際、別のECサイトや実店舗で購入した方は、もともと検討していた商品を購入したのでしょうか。 前の設問で『別のECサイトを利用した（そのECサイトにて購入した）』『実店舗にて購入した』と回答した方にうかがいました。 「別のECサイトや実店舗で購入したのは、購入を検討していた商品か」と尋ねたところ、『購入を検討していた商品（82.7％）』『購入を検討していなかった商品（17.3％）』という回答結果になりました。 表示遅延により離脱した方のうち、5人に1人は、もともと検討していなかった別の商品を購入した経験がありました。表示の遅さが競合他社の商品へ乗り換えを引き起こす有意な要因となっており、単なるサイト離脱に留まらない、売上と顧客の二重の損失を引き起こしていることが示されました。 では、購入プロセスの中でも最終段階である「カートに入れた後」に、ECサイトの表示の遅さが原因で購入を断念した経験がある方はどの程度いるのでしょうか。 「カートに商品を入れた後にECサイトの表示の遅さが原因で購入に至らなかった経験はあるか」と尋ねたところ、約半数が『ある（45.9％）』と回答しました。 購入直前という最終段階で2人に1人が離脱した経験があり、商品や価格に満足していても、“待たされるストレス”が購入の最終決断を上回ってしまう可能性が示されました。 表示速度の遅さは、「安心して取引できるか」という信頼性を損なう要因となっている可能性があります。 最後に、商品を購入した際、「表示の遅さ」をどのように受け止めているのかを聞きました。 「商品を購入した際にECサイトの表示が遅いと、どのように感じることが多いか」について尋ねたところ、『商品を購入できたなら、表示が遅いのは許容できる（28.3％）』が最も多く、『商品／販売元に対する信頼感が低減する（28.1％）』『商品は購入したいが、そのECサイトはもう利用したくない（21.4％）』となりました。 購入完了後の印象については、「商品を購入できたなら許容できる」と「信頼感が低減する」がほぼ同水準となり、評価が二分する結果となりました。 たとえ購入が完了したとしても、表示の遅さは信頼を低減させ、約2割は明確に「再利用しない」と判断しています。表示速度はブランドイメージやリピート意向にも深刻な影響を与える、重要な要素であるといえるでしょう。 【まとめ】表示の遅さが“購入意欲・信頼性・リピート”すべてに影響、表示スピードは“信頼”の新基準に 今回の調査から、ECサイトの表示速度が利用者の購買行動やブランドへの信頼に対し、大きな影響を与えている実態が明らかになりました。 利用者の感覚は非常にシビアで、6割以上が読み込みに「3秒」かかると「遅い」と感じ始めています。この「遅い」という感覚は、そのまま購買意欲の低下に直結しており、「3秒」の時点で約6割が購入意欲の低下を感じ始めていました。 このストレスが具体的な「機会損失」につながる実態も判明しました。 ECサイト利用時の不満として「表示速度の遅さ」は全年代でトップであり、表示遅延によってサイトを離脱した利用者のうち、「5人に1人」は、もともと購入予定のなかった競合商品へと乗り換えた経験があります。 さらに深刻なのは、購入プロセスの最終段階での離脱です。購入意向があり「カートに入れた後」でさえ、「2人に1人」が表示の遅さを理由に購入を断念した経験があることが明らかになりました。 また、たとえ購入まで至ったとしても問題は解決しません。表示が遅かった場合「商品が買えたから許容する」利用者は3割弱しかおらず、約3割は「信頼感が低下」し、約2割は「そのECサイトはもう利用したくない」と回答し表示速度がリピート以降やブランドイメージに与える影響の大きさも明らかとなりました。 結果から、ECサイトの表示スピードは、単なる利便性の問題ではなく、利用者の「信頼」を測る基準の1つになっているといえます。わずか数秒の遅れが「競合への流出」「カート放棄」「リピーターの喪失」という深刻な機会損失に直結している現実を重く受け止める必要があるのではないでしょうか。 “すべてが自動”のオールインワン・スピード改善ツール「Speed Kit」 今回、「ECサイト利用者の“読み込み遅延”による購買離脱」に関する調査を実施した株式会社ギャプライズ（https://www.gaprise.com/）は、オールインワン・スピード改善ツール「Speed Kit」（https://pagespeed.gaprise.jp/product/speedkit）を提供しています。 ■タグ1行で、ECサイトを高速化 「Speed Kit」でユーザーエクスペリエンス、SEOランキング、コンバージョンを向上させます。 【Speed Kitの導入】 2時間で導入、A／Bテストで効果を証明 ・プラグ&amp;プレイ導入 弊社エンジニアが、貴社サイトに2つのJavaScriptを追加します。 ・瞬時にスピード改善を体感 世界最速のキャッシュ技術でサイト高速化を実現します。 ・スピードA／Bテスト 統計的なA／Bテストで、実測値に基づいたスピード改善結果を確認できます。 【Speed Kitの機能】 スピードアップ機能 ・ダイナミック・キャッシング パーソナライズされたHTMLドキュメント表示やAPI接続も高速化します。 ・ブラウザ・キャッシング ユーザーのブラウザ・キャッシュを利用することで、CDNよりも高速にコンテンツを配信できます。 ・画像最適化 可能な限り小さなサイズで、品質を損なうことなく、ピクセルパーフェクト画像を提供します。 ・サードパーティ部品も高速化 Google Fontsなど、サードパーティ部品も高速化します。 ・予測プリロード ユーザーが次に表示する可能性のあるコンテンツやページを自動的に予測しプリロードします。 ・スピード分析 実際のユーザー監視データに基づいてWebサイトの速度を分析します。 【ページスピードが大切な理由】 スピード改善には、リターンがあります ・ユーザーエクスペリエンス 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更に2023年のGoogleオプティマイズサービス終了に際し、公式推奨される3つのABテストツールを国内で唯一取り扱い、2024年2月からはサイトスピード改善ツールを複数取り扱うサービスを開始するなど、特定のテクノロジーの紹介にとらわれない、クライアントのニーズに応じた多様な選択肢を提供できるSaaS商社としての取り組みに磨きをかけています。 私たちは先進テクノロジーの導入やコンサルティング業務を通じて、市場分析、認知や獲得を目的としたオンライン集客、サイト内ユーザー体験の最適化、コンテンツ管理、プロジェクト管理、AI技術など幅広くクライアントの課題解決を行いながら、ビジネス成長を加速するための伴走を続けてまいります。 会社概要 社名：株式会社ギャプライズ 設⽴：2005年1⽉27⽇ 代表者：代表取締役CEO 甲斐 亮之 資本⾦：2,000万円 所在地：東京都千代⽥区神⽥錦町2-2-1 KANDA SQUARE WeWork 11F コーポレートサイト：https://www.gaprise.com/ ※記載されている会社名及び商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。